2026年5月、SMK株式会社にて実施された「プロジェクト山頂」フェーズ5体感ワークショップにおいて、当社パートナーコンサルタントである善福大(ぜんぷくひろし)がファシリテータとして登壇しました。

■Executive Summary – プロジェクト『山頂』フェーズ5 体感ワークショップ
課題:創業100年を超える企業として次の100年を見据えた組織変革を進める中で、経営トップや管理職だけでなく、全役職員が「自分ごと」として変革に参画する土壌を醸成する必要があった。また、外部コンサルタント主導ではなく、将来的には社内人材が組織変革を推進できる体制づくりが求められていた。
打ち手:プロジェクト『山頂』フェーズ5として、全社員を対象とした体感ワークショップを実施。DiSCを活用した自己理解・他者理解、オリジナルシートによるWill・Can・Mustの言語化や、本音の対話を通じて、自律型組織文化への変革を促進した。また、社内チェンジエージェント候補者が外部ファシリテータの実践を観察・学習する機会を設計した。
可視化:参加者一人ひとりが自身のコミュニケーション特性や価値観、キャリア観、組織への想いを言語化するとともに、「パッシブからプロアクティブへ」という変革の方向性と自らの役割との接点を明確化した。また、社内ファシリテータ候補者にとっては、組織開発実践のあり方や自身のファシリテーションスタイルを探究する機会となった。
効果:拠点や部門を超えた対話が促進され、社員同士の相互理解や信頼関係が深まった。また、「会社をより良くしたい」という共通の想いが再認識され、変革を他人事ではなく自分事として捉えるきっかけが生まれた。さらに、社内チェンジエージェント育成に向けた実践的な学習機会としても機能した。
未来(組織能力):外部ファシリテータから社内ファシリテータへ、そしてチェンジエージェントへと役割を移行していくことで、組織の内側から継続的に変化を生み出す基盤づくりが進んでいる。プロジェクト『山頂』を通じて、SMKが目指す「新しいSMK」「パッシブからプロアクティブへ」という組織文化が、徐々に全社へ浸透しつつある。
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■企業名:SMK株式会社
■主たる事業内容:コネクタ・スイッチなどの機構部品、リモコン・無線通信モジュールなどの入力デバイスの開発・製造・販売、ならびに受託開発・製造サービス 等
■従業員数:約4,000名(連結)
■拠点:日本国内、アジア(台湾、香港、中国、シンガポール、タイ、マレーシア、フィリピン、韓国)、欧州(アイルランド、イギリス、フランス、ドイツ、ベルギー)、北米(アメリカ、メキシコ)
■当社プログラム名
組織変革プログラム(LOP:Learning Organization Program)
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■同社におけるテーマ名
プロジェクト『山頂(さんちょう)』
フェーズ5:「PJ山頂」体感ワークショップ
▼当社代表森淳が2026年2月に登壇した際の記事はコチラ▼
https://mbp-mj.jp/customer-lop-smk/
当社代表の森淳ではなく、
善福が前面に立ったことに対し、
「なぜ今回のワークショップは善福さんが担当されたのですか?」と
質問をいただくことがあります。

もちろん理由はあります。
しかし、その理由は単なる「役割分担」ではありません。
そこには、当社が考える「組織開発」の本質があります。
■いつだって組織を変えるのは「外部の専門家」ではない
組織変革の現場にいると、
「良い研修をやってほしい」
「優秀な講師を連れてきてほしい」
「外部コンサルタントに組織を変えてほしい」
というお声をいただくことがあります。
しかし、わたしは長年この仕事に携わる中で、確信していることがあります。
それは、
==================
組織を本当に変えることができるのは
その組織の中にいる人たちだけである
==================
ということです。
外部コンサルタントやファシリテータができることは限られています。
・前提を覆すような、あるいは思考の枠組みを広げるような問いを投げること
・対話の場をつくること
・気づきを促すこと
そのきっかけを提供することはできます。
しかし、
・日々の職場の空気を変えること
・人と人との関係性を変えること
・本当の意味で組織文化を変えること
これは内部の方にしかできません。
当社は組織開発や組織変革の文脈において、
最初から「自分たちが主役になるプロジェクト」を目指しているわけではありません。
最終的には、「わたしたちがいなくても変化が生まれ続ける組織」を目指しています。
■今回の「本当の目的」とは何か?
今回の体感ワークショップでは、当社パートナーコンサルタントの善福が
メインファシリテータを担当しました。
もちろん参加者の皆さまに価値ある学びや、
行動変容のきっかけを提供することが重要な目的の一つです。
しかし、それと同じくらい重要な目的があります。
それは、SMK社内のチェンジエージェント候補である同社人事総務部の方々、
竹内さん
谷川さん
山本さん
そしてその後に続く方々に、
異なるタイプのファシリテータを「観察」していただくことでした。
左から竹内さん・谷川さん・山本さん

森と善福は、同じ会社に所属はしていますが、
そのファシリテーションスタイルは大きく異なります。
なぜなら、二人が歩んできた経験も価値観も異なるからです。
当社代表取締役社長 森淳

当社パートナーコンサルタント 善福大

・問いの投げ方
・場の温め方
・対話の引き出し方
・沈黙の扱い方
・間の置き方
・参加者との距離感
・具体的な体験事例
・見えない空気感
どちらが正しいという話ではありません。
むしろ、
「ファシリテーションには正解がない」
ということを体感していただくことが重要でした。
人によってスタイルは違います。
強みも違います。
弱みも違います。
だからこそ、組織開発ファシリテータを目指す方は、
「自分自身のファシリテーションスタイル」を
経験の中で見出してことができるのです。
■役割を渡していく
組織開発の世界には、「チェンジエージェント」という言葉があります。
組織の「中」から変化を生み出し、周囲へ波及させていく人のことです。
当社は今回のプロジェクト
『山頂(さんちょう)』フェーズ5:「PJ山頂」体感ワークショップを通して
外部ファシリテータ
↓
社内ファシリテータ
↓
チェンジエージェント
へと役割を移行していくことを意図しています。
最初は外部が支援する。
次に外部と内部が共に歩む。
そして最終的には内部の人たちが主体となり、組織を動かしていく。
これこそが、本来あるべき「組織変革の姿」であると当社は考えています。

■変革は「自分たちのもの」になったときに始まる
組織変革が失敗する理由の一つは、
「会社がやらせている」
「人事がやらせている」
「コンサルタントがやらせている」
という状態から抜け出せないことです。
しかし、
「これは自分たちのプロジェクトだ」
と思えた瞬間、人は主体的になります。
「プロジェクト山頂」が目指しているのも、まさにそこです。
■なぜこのような「手間」をかけるのか?
組織が大きく変革を求められるとき、そのアプローチは様々です。
場合によってはトップダウンで、強行的かつ断行しながら
進めていくのも一つの手段でしょう。
しかし、
では今回は、なぜそうした「促成栽培」的な手段を採らず、
このような「オーガニック」な進め方で組織変革のワークショップを行うのか。
それはひとえに、同社社長である池田靖光氏が言語化された
ご自身にとってのリーダーシップの定義が、
わたしは「トップダウンとボトムアップ」の両輪で、人々の明るい未来を支え続ける
だからです。
▼池田靖光社長へのエグゼクティブコーチング実施の記事はコチラ▼
https://mbp-mj.jp/customer-pmc-smk/
他ならぬ池田社長が、トップダウンと同じくらい、ボトムアップを重視されているからです。
トップ自身の言行一致や知行合一が、明日の組織の明るい未来を築いていきます。
思考は現実化する。
思考は言葉にして行動に移すと、現実化する。
まさにそれを今、経営トップが継続実践しておられます。
1人の自律型人材の歩みが、継続実践が、
やがては組織文化や組織風土のOSとして実装される。
そのときにはもう、組織変革の主体は自分の、
自分たちのものとなっていることでしょう。
■創業100年企業が変革に挑むにあたり、なぜマネジメントバイフィロソフィアを選んだのか
なぜ一般的な研修会社ではなく、
制度コンサルでもなく、
当社(株式会社マネジメントバイフィロソフィア)と共に歩むことを選択したのか。
それは、
「単発研修では組織文化は変わらない」
という共通認識があったからです。
プロジェクト山頂は
社長との初回セッション
↓
役員向けワークショップ
↓
社長向けエグゼクティブコーチング
↓
管理職向けアセスメント型体験学習方式研修
↓
組織変革合宿
↓
体感ワークショップ
↓
役員サクセッション・・・
と段階的に設計されています。
当社ではこのように、
・トップ
・管理職
・現場
を個別最適ではなく全体最適でつなぐ
「自律型人材育成・組織変革プログラム」を提供しています。
このように、トップから現場までを一気通貫でつなぎながら、
3〜5年以上の時間軸で組織文化そのものを変革していくことが、
本プロジェクトの特徴です。
それゆえに、
株式会社マネジメントバイフィロソフィアは「研修会社」ではなく、
「組織変革パートナー」なのです。
【当社より】貴社にはこのような課題はありませんか?
・管理職育成を何年続けても組織が変わらない
・研修は実施しているが現場で定着しない
・部門間の壁が高く、連携が生まれない
・次世代経営人材の育成が進まない
・経営理念やビジョンが浸透しない
もし一つでも当てはまるのであれば、
貴社においても「組織開発」というアプローチが有効かもしれません。
当社では従業員500〜3,000名規模の企業を中心に、
経営トップ・管理職・現場をつなぐ組織変革プログラムをご提供しています。
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※本記事の著作権は株式会社マネジメントバイフィロソフィアにあります
※本記事はSMK株式会社様の許諾を得て掲載しております

